Salesforceの運用・開発を内製化することで、自社の業務にあわせた柔軟な活用が可能です。しかし、機能の多さや運用ルールの曖昧さから、内製化が進まないケースも少なくありません。
ムーズに内製化を進めるには、開発・運用を見据えた体制づくりが大切です。
この記事では、Salesforceの内製化のカギとなる開発運用体制の作り方、内製化のための支援パートナーの選び方について解説します。組織の運用力を高め、活用の幅を広げたい方はぜひ参考になさってください。
目次
Salesforceを有効に活用するには、内製化が欠かせません。具体的にどのような体制が必要なのか解説します。
Salesforceでの機能開発と運用が別々に進むと、システムの改善や変更が難しくなることがあります。開発と運用の担当者はそれぞれ連携をして、課題を素早く反映できる体制をつくることが大切です。
開発と運用を密に連携させるアプローチを「DevOps（Development & Operations）」と呼びます。Salesforce運用にあたり、自社独自のDevOpsチームを作ってもよいかもしれません。
開発や運用を担うエンジニアがいない場合でもSalesforceの内製化は可能です。Salesforceはノーコード/ローコードでアプリ作成が可能なため、エンジニアに頼らないアプリ開発が可能です。
自分の業務にあわせてワークフローを作成できるため、スピーディーなアプリ開発が可能となります。営業職が叩き台を作成して、エンジニアが詳細を仕上げていくといった取り組みも可能です。開発運用にかかる時間を短縮できるだけではなく、主体的に開発に取り組んでもらえる体制にも役立ちます。
Salesforceを内製化することで、課題の早期解決や改善サイクルの向上、顧客データの適切な管理などさまざまな効果を得られます。わかりやすく解説しましょう。
Salesforceの内製化により、現場の要望や課題をそのまま開発に反映できるようになります。
外部に委託していると、課題の発見から解決まで時間がかかることもあります。しかし、内製体制があれば、外部の支援会社に依存せず課題を早期に発見し改善できるのです。日々の運用で気がついた課題をすぐに修正し反映できるため、顧客対応など業務効率の向上にもつながります。
Salesforceを使用した運用や改善のノウハウが社内に蓄積されていくことで、改善サイクルが最適化されます。ローコードツールを使えば、非エンジニアでも開発に取り組めるため、属人化を防ぐことも可能です。開発者が増えることで、改善スピードの向上も目指せます。
Salesforceの内製化により、自社の開発チームがコードやシステム構造を直接理解できるようになるため、機能の追加や仕様変更を柔軟に・かつ迅速に行える環境が整います。
社内開発になればSalesforceのブラックボックス化も回避でき、業務内容の変化や新たな要件といった自社ニーズの変化に合わせ、継続的な最適化も可能となります。それに伴い、社内での技術蓄積にもつながるでしょう。
Salesforceの内製化を進めるときは、段階的に取り組むことで成果につなげることが可能です。3つのステップで紹介します。
まずは、どの範囲を内製化するのかを決めます。いきなりすべての業務を内製化するのは困難なケースもあるため、データ修正など影響が小さい範囲から進めることがポイントです。段階的に成功体験を積み重ねて、適用する業務の範囲を少しずつ広げていくとよいでしょう。
Salesforceにはさまざまな機能やツールがあり、それらを使いこなすためにも社員に学習の機会を提供することが大切です。
Salesforceでは無料のオンライン学習プラットフォーム「Trailhead（トレイルヘッド）」を提供しています。すき間時間でも取り組みやすく、ITリテラシーの習得など個人のレベルにあわせたコンテンツから視聴することが可能です。こうしたプラットフォームも活用して、ノウハウを組織に蓄積していける育成体制をつくりましょう。
Salesforceの運用を定着化させるには、運用ルールの策定が大切です。部門・部署ごとに業務が異なるため、運用方法も変わってきます。担当者にレビューを取り、業務にあわせてルールを作成しましょう。
現場の入力負担を軽減するために、マニュアルやガイドラインも作成してください。運用ルールについては作成後も定期的に見直すことが大切です。
自社だけでSalesforceの内製化に取り組むことには限界があります。信頼できる支援パートナーを選ぶことが大切です。自走化を見据えた運用体制づくりを支援するパートナーの選び方について解説します。
Salesforceは顧客情報を扱うシステムです。そのため、支援パートナーを選ぶときは事業モデルやターゲットとなる顧客をどの程度理解しているかが判断基準となります。
業界や市場、営業プロセスに理解のあるパートナーなら、自社のビジネスに深い理解をもっているため、Salesforceの活用方法を提案してもらえます。金融業や製造業など自社と同業界の導入支援の実績があるかも確認しておきましょう。
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すでにさまざまな業務を行っているなかで、現場の混乱なくSalesforceの内製化をすすめるためには、社内で運用しているさまざまな既存システムで取り扱っているデータの抽出・統合が欠かせません。それらのシステムとの連携や、データ分析、業務改善に向けたサポートがあるかどうかを確認することが大切です。
例えば、Salesforceで管理する顧客データを既に運用しているAWSなどのクラウドサービスと連携することで、内製化ならではのより精度の高いマーケティングを実現できます。具体的な連携事例やアーキテクチャを提案しているのかを見極めることが大切です。
短期的な設定代行ではなく、ガイドラインの整備やデータ統合など長期運用を見据えた支援があると自走化が加速します。社内にノウハウが蓄積され、外部依存から脱却できる支援を受けられるか確認することが大切です。
支援会社によって内容はさまざまです。Salesforceを利用するための社内研修や教育プログラムなどがあるかもチェックしておくと安心です。
Salesforceの内製化を進めるには、開発運用を長期で担う人材育成と仕組みづくりが大切です。自社の事業や顧客を深く理解してくれる支援会社を選ぶことで、無理なく内製化を進められます。
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※本記事の内容に関しましては2026年08月15日の情報を基に作成しています。 詳しい内容につきましては各製品・サービス・ソリューションサイトにお問合せください。
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